パーパスの重要性がより一層問われる今、一体どれくらいの日本企業がパーパスを策定し、
どのような「存在理由」を掲げているのでしょうか？
SMOでは、その実態を掴むべく、東証プライム上場企業1839社を対象に、これら全企業の企業理念およびその呼称を調査。その中から公式に「パーパス（もしくは英語でPurpose）」を掲げている企業を洗い出したところ、プライム上場企業のおよそ５パーセントとなる91社が該当し、その全文を「PURPOSE STATEMENT LIST 2022」としてリスト化しPDF資料にいたしました。

「PURPOSE STATEMENT LIST 2022」は弊社ウェブサイトにてダウンロードいただけます。

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