Warby Parkerは、アメリカ・NYをベースにスタートアップ企業として2010年に設立。その後わずか5年にして、2015年に発表された「世界で最もイノベーティブな50社ランキング」でAppleやGoogleを抑えて、1位に輝いた、アイウェアのブランドです。

ブランドの優れた特徴として、

  • 「誰もが見る権利を持っている」という信念のもと、一つ購入すると一つが寄付され、メガネを買えない人々に届ける活動をしている。
  • 顧客の購買体験を楽しいものにさせ、従業員を大切にし、外とのつながりを重視し、環境を尊重している。
  • 仲介業者を排除し、またオンライン販売から始まったため、無駄なコストを省いて質の良い製品を低価格で届けられる。

という、パーパス・ドリブン型組織のお手本のような企業です。なお、パーパスと謳われてこそいませんが、設立の目的として

to offer designer eyewear at a revolutionary price, while leading the way for socially conscious businesses.

（社会性を重視したやり方で、高品質のアイウェアを革新的な価格で提供する）と明記されています。

 

先日、CNN Businessによる、Warby ParkerのCEO・Neil Blumenthal氏のインタビュー「Pivoting during the pandemic」が公開されましたので、ご紹介します。

この中で、Blumenthal氏は、同ブランドは3月13日という、アメリカでのCOVID-19が急速に拡大する少し前のタイミングで全店舗の一時閉店を決めた最初の企業の１つだと語ります。そして、店舗は営業しないものの、以下のPivot策がうまく作用し、現在もビジネスは良好だと説明します。

・オンライン販売がもともとメインであったことから、オンラインセールスへの転換

・自分の顔を3Dで読み取り、バーチャルでメガネを試着できるアプリの提供

・オンラインで眼科の処方箋（*アメリカでメガネを作るには処方箋が必須） の更新を可能にするソフトの開発・提供

 

メガネという存在が、日常に必須のアイテムであるということもセールスに功を奏して、数年後にはIPO公開を目指せるかもしれない、とのことでした。

 

すでにSMOでもパーパスの好事例として過去に紹介してきたブランドです。正直、COVID-19でピボットした話をしていても、ダメージを受けて方向転換したという様子は感じられず、いとも簡単にピボットした印象さえ受けますが、それは普段からの企業努力の賜物でしょうか。

ブランディングという面でも、ビジネスモデルの面でも、大変参考になるWarby Parkerに、引き続き注目です。 

 

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